小栗旬の事務所はどこ？トライストーン所属から社長就任まで徹底解説

小栗旬さんの事務所はどこなのか、現在もトライストーン・エンタテイメントに所属しているのか気になっていませんか。

実は小栗旬さんは所属俳優というだけでなく、現在は同事務所の代表取締役社長も務めています。

俳優が自ら所属事務所を経営するという珍しい立場だけに、「なぜ社長になったのか」「どんな事務所なのか」と疑問を持つ人も少なくありません。

この記事では、小栗旬さんの所属事務所、トライストーンとの長年の関係、社長就任の経緯、現在の事務所の特徴までまとめて解説します。

小栗旬の事務所はトライストーン・エンタテイメント

小栗旬の所属事務所は、東京都港区に本社を置く「トライストーン・エンタテイメント」です。

1993年5月に設立され、資本金1億円、従業員数は60名規模の独立系プロダクション。

芸能界全体で見れば中規模ですが、所属タレントの質と独自路線の打ち出し方だと、業界内でのポジションは独特なんです。

設立の背景と事務所が掲げてきた独自路線

トライストーン・エンタテイメントは1993年5月に山本又一郎氏によって設立されました。

映画プロデューサーとしての実績を持つ山本氏が立ち上げたこともあり、「俳優の映像作品への関わり方」に最初から強いこだわりを持つ事務所です。

大手事務所のように大量のタレントを抱えて露出を増やすよりも、少数精鋭で俳優一人ひとりの作品選びと演技力を重視する。

そういうスタンスは設立当初から変わっていないんです。

事業内容は俳優・ミュージシャンの育成と、映画・舞台制作の両輪。タレントのマネジメントだけでなく作品そのものを作る側にもまわる、いわゆる「制作会社型プロダクション」の性格を持っています。

タレント管理だけでなく制作まで担う体制は、所属俳優が「自分の出たい作品に出られる」環境を作りやすい。

この構造が独自路線の土台になっています。

田中圭・綾野剛ら主要タレントと事務所の立ち位置

トライストーン・エンタテイメントの所属タレントとして知られているのは、小栗旬のほかに田中圭や綾野剛などがいます。

いずれも映像作品で主演クラスを張れる俳優ばかりで、それが事務所の「演技派集団」というイメージを作っています。

面白いのは、この事務所がいわゆるアイドル的な売り出し方をほぼしないこと。バラエティへの露出で知名度を稼ぐよりも、ドラマや映画での存在感で評価を積み上げていくスタイルです。

こうした方針は、事務所としての一貫したブランディングとも言えますし、タレント側にとっては「俳優としての軸がぶれない」環境でもあります。

短期的な話題性よりも、長いスパンでのキャリア形成を優先している点が見えてきます。

芸能事務所を目指す人からすれば「役者として本気でやりたいなら、こういう事務所の方向性は参考になる」とも言えます。

大手の看板に頼らず、作品の力で俳優個人の価値を高めていく考え方はオーディションを目指す人にとっても一つの指針になるはずです。

BTSとの業務提携が示す国際展開への姿勢

トライストーン・エンタテイメントの動きで近年特に注目されたのが、韓国のエンターテインメント企業HYBEとの業務提携です。

HYBEはBTSが所属するグループ会社の親会社にあたり、グローバルな展開力を持つ巨大企業。この提携は、日本の中規模プロダクションとしては異例の国際戦略と言えます。

正直、最初にこのニュースを聞いたとき「なぜ俳優事務所がK-POP企業と？」という疑問が浮かびました。

ただ、HYBEが展開しているのは音楽だけではなく、映像コンテンツやエンターテインメント全般への投資です。

その文脈で見ると、俳優の国際進出支援という観点ではつながる部分がある。

こうした観点を踏まえると、今回の提携が単なる音楽分野の話に留まらない可能性が見えてくる。

HYBEが持つ海外ファンダムへのリーチや配信インフラは、俳優のキャリアを国際的に広げる際の実務的な下支えになりうるだろう。

小栗旬自身が「ゴジラVSコング」（2021年）でハリウッドに出演している経緯もあり、所属事務所として海外市場を意識した体制を整えていくこと自体は、自然な流れかもしれません。

小栗旬が事務所の社長に就任するまでの経緯

2023年、小栗旬がトライストーン・エンタテイメントの代表取締役社長に就任したことが明らかになりました。

現役俳優が自分の所属事務所の代表を務めるというのは日本の芸能界では極めて珍しいケースです。

ただ、この就任は突然起きたことではなく、長い時間をかけて積み上げてきた信頼関係の延長線上にあります。

15歳での所属から積み上げた先代社長との信頼関係

小栗旬がトライストーン・エンタテイメントに所属したのは15歳のとき。

1998年のフジテレビ系「GTO」で連続ドラマ初のレギュラー出演を果たし、その後「花より男子」（2005年）の花沢類役などで広く知られるようになっていきました。

ほぼキャリアの全期間をトライストーンとともに歩んできたわけで、代表者との関係は単なる所属契約を超えたものだったはずです。

NHK大河ドラマ「鎌倉殿の13人」（2022年）で主人公・北条義時を演じ、事務所最大の功労者とも言える存在になっていきました。

俳優として評価が高まるにつれ、事務所の運営にも関わっていった、そういう流れがあったと考えられます。

20年以上の所属歴が、単なるタレントから経営者への移行を自然なものにした背景にあります。

株主総会での承認を経て正式に代表取締役へ

2023年6月11日、トライストーンの株主総会を経て小栗旬が正式に代表取締役社長に就任したことが確認されています。

手続きとして株主総会での承認というプロセスを踏んでいる点は、きちんとした法人としての体制が整っていることを示しています。

現役俳優が代表取締役を務めるというのは聞こえはシンプルですが、実務的には相当な負荷がかかります。

撮影スケジュールを抱えながら会社の経営判断にも関わるわけですから、時間的・精神的な両立は容易ではありません。

それでもこの形を選んだのには、小栗旬自身の強い意思があったはずで、その理由は就任時のコメントによく表れています。

就任時に語った「違う観点からお返ししたい」という言葉の重さ

就任にあたって小栗旬は「身の引き締まる想い」とコメントし、「違う観点からお返ししたい」という趣旨の言葉を残しています。この「お返し」という表現が印象的です。

15歳から育ててもらった事務所に対して、今度は自分が組織を支える側に立つという意識。

これは単なる肩書き変更ではなく、キャリアの節目での根っこの役割の転換を自覚したコメントと受け取れます。

「俳優として経験したこと」を「経営者として還元する」という構図は業界の外から来た経営者にはできないことです。

現場で何が必要かを知っている人間が組織を動かすことには、固有の強みがあります。

俳優と社長の二刀流が小栗旬にしかできない理由がある

小栗旬の社長就任が注目されるのは、「俳優としての現役」と「経営者」を同時にこなしているからです。どちらか一方でも十分すぎるくらいの重さがある役割を、なぜ両立できるのか。

そしてなぜ、この組み合わせが業界にとって意味を持つのか。

現場を知る俳優だからこそ変えられる事務所の商慣行

芸能界の商慣行や事務所とタレントの関係性については近年さまざまな問題提起がされています。

ギャランティの透明性、スケジュール管理の在り方、タレントの自律性……こうした問題は、事務所側の経営者が「タレントの実態を知らない」ことから生まれやすいんです。

小栗旬が経営者に立つことの最大のアドバンテージは自分自身が何十年もタレントとして動いてきた経験を持っていること。

「こういう条件提示はタレントにとって不合理だ」という判断を、現場感覚で下せる。これは外部から来た経営者には真似できません。

もちろん、経営者として俳優を「管理する側」に立つ難しさもある。タレントとして自分が抱えていた不満や課題を、今度は解決する立場になるわけですから、そのプレッシャーは独特のものがあるはずです。

どれも「外の人間には難しい」ことばかりです。ただこれを実行するには、経営者としての時間と、俳優としての時間を両方確保し続ける必要があります。

日本初の俳優組合構想が現実味を帯びてきた背景

小栗旬が社長就任後に言及して注目されたのが、「俳優組合」の構想です。

日本には日本俳優連合（日俳連）という協同組合が存在しており、組合員は3000人弱規模。

ただ、業界全体をカバーする交渉力ある組合という意味では欧米のSAG-AFTRA（米国俳優組合）のような存在はありません。

「俳優が組合を持つべきだ」という議論は以前からあったものの、事務所の利害と絡むこともあって進みにくかった側面があります。

現役俳優が事務所の経営トップに立つことで「俳優側の声」と「事務所側の判断」が同一人物の中で統合される、という珍しい構造が生まれているわけです。

これが俳優組合の実現にどこまでつながるかは、まだ見えていない部分も多いです。正直、業界構造の変革は一つの事務所の動きだけで進むものではありません。

ただ、「現役俳優が組合的な仕組みを語れる立場」に立った、という意味での象徴的な変化は確かにあります。

所属俳優の海外進出支援に向けて動き始めた新体制

小栗旬自身が「ゴジラVSコング」でハリウッドに出演し、「MIRRORLIAR FILMS Season6」では監督・プロデュースにも関わっています。

俳優としての活動領域が国内にとどまらない形になってきた中で、事務所としての海外展開も視野に入ってきています。

前述のHYBEとの業務提携はこの文脈で見ると意味がクリアになります。

グローバルなコンテンツ流通網を持つパートナーと組むことで、所属俳優が海外プロジェクトにアクセスしやすくなる体制を作る。

それが事務所の代表者として小栗旬が描いている方向性の一つのはずです。

社長就任後に小栗旬の事務所が変わってきている

社長就任からおよそ1年半が経った時点で、早くも結果を出しそうだという報道が出ています。具体的に何が変わったのか、そして今後どう変わっていくのか。

見えてきた部分を整理しておきます。

経営者として打ち出した具体的な施策と現在の進捗

小栗旬が社長として取り組んでいるとされるのは、大きく分けて「所属タレントの活動環境の整備」「海外展開の推進」「業界内での発信力強化」の三つです。

就任から1年半の短い期間でどこまで進んでいるかを外部から正確に把握するのは難しいですが、HYBEとの業務提携を具体的に動かしたこと自体は、経営者としての意思決定の証拠になります。

俳優組合については「構想段階」から一歩踏み出せているかどうか、業界内の反応も含めて今後の動きを見る必要があります。これは、ここは正直、判断が難しいところです。

一つの事務所の方針と、業界全体の構造変化はスピードが違う。

どの施策も「短期で結果が出るもの」ではありませんが、方向性は一貫しています。

タレント育成と新規所属の方針に生まれた変化

トライストーン・エンタテイメントのタレント一覧を見ると、2023年9月時点で50名規模の所属者がいます。事務所としての規模は大手に比べれば小さいですが、それぞれの俳優が映像作品で確かな存在感を発揮していることが特徴です。

小栗旬が社長に就任したことで、「どういう俳優を所属させるか」「どういう育て方をするか」という方針に変化が生まれる可能性があります。

「俳優として大成するための環境」を自分の経験から設計できる立場になった、という点は新体制の強みです。

芸能界を目指す側からすれば、「どの事務所に所属するか」はデビューへの道筋を大きく左右します。

事務所の方針や代表者のスタンスが、タレントの成長にどう影響するかを考えたうえで、応募先を選ぶことは大切です。

特に18歳未満の場合は保護者の同意が必要になることも多いため、事前に家族で確認しておくことは必須です。

芸能界の構造改革を掲げることで業界内に生まれた波紋

「現役俳優が事務所の社長として業界の構造改革を語る」という動きは、業界内で賛否が分かれる話でもあります。

利害関係がある事務所・制作会社・放送局にとっては、現状の商慣行を変えようとする動きは都合が悪い部分もあるからです。

ただ、これは「上位サイトが言う常識」に対して一つ別の見方もあります。多くの解説では「中規模事務所が大手に対抗するのは難しい」と整理されがちですが、小栗旬のケースは純粋な規模の競争をしているわけではありません。

「現役俳優が経営する」という独自性それ自体が、大手に対するポジションになっています。

タレントの自律性や権利意識が高まっている時代に、「俳優の立場を知っている人間が事務所を運営する」という形は、所属を見てみる俳優にとって判断材料の一つになるはずです。

小栗旬と事務所の今後を整理

ここまでトライストーン・エンタテイメントの概要と、小栗旬の社長就任経緯、就任後の動向を見てきました。最後に、ファンや業界を目指す人が知っておくべき現在地を整理します。

俳優業と経営を両立するうえで残る課題

二刀流には限界もあります。

撮影が続く時期に経営判断を迫られる場面、あるいは経営会議が続く時期に俳優としての準備に集中できない場面。

どちらかが犠牲になるリスクは、現実として存在します。

これを「意志力でなんとかする」という精神論では語れません。スケジュール設計・権限委譲・信頼できるスタッフ体制を整えることが、持続可能な両立のカギになります。

そこがうまく機能しているかどうかが、中長期的な評価につながる部分です。

また、俳優組合の構想についても「言葉で語る段階」から「具体的な制度設計と合意形成の段階」に移るには、業界全体を巻き込む長期的な取り組みが必要です。

正直、ここはまだ「始まり」に過ぎない部分が多いです。

課題の多さは、逆に言えば「やれることがまだたくさんある」ということでもあります。

ファンが知っておくべき現在の活動拠点と最新情報

小栗旬の現在の活動拠点は、トライストーン・エンタテイメントの公式サイト（tristone.co.jp）および所属タレントページから確認できます。最新の出演情報やプロフィールはここが一次情報源になります。

SNSのDMや非公式ルートで「事務所の者ですが」という接触があった場合は、詐欺の典型的な手口です。公式サイトや公式SNSアカウント以外からの連絡には応じないことが基本です。

これはファンだけでなく、芸能界を目指している人も同じです。

俳優業については「MIRRORLIAR FILMS Season6」での監督・プロデュースへの関与など、演じる側だけでなく作る側への関わりも続けています。

社長業と俳優業の両方を抱えながら、創作的な活動の幅をさらに広げようとしていることは、キャリアとして見ても興味深い動きです。

まとめ：小栗旬の事務所とその先にあるもの

小栗旬の事務所はトライストーン・エンタテイメントで、1993年設立の独立系プロダクションです。

そして2023年から、小栗旬自身がその代表取締役社長を務めています。

15歳での入所から数えれば25年以上の関係を持つ事務所の経営を引き継いだ形ですが、「お返し」という言葉で語ったその動機は、単純なキャリアアップとは違うものを感じさせます。

俳優として培った経験を、今度は組織の側から還元する。

それが続く限り、この事務所の動向は業界の中でも特別な意味を持ち続けるはずです。

俳優を目指している人にとっても、事務所のあり方や運営方針を知ることは無駄ではありません。どんな事務所に所属するかは、キャリアの方向性に直結します。

大手か中小かという規模の話だけでなく、「誰がどんな思想で動かしているか」も、判断材料の一つです。

小栗旬という俳優の次の動きと、トライストーン・エンタテイメントという事務所の変化は、これからも注目する価値があります。

「社長就任からまだ数年」のフェーズで、この二刀流がどこまで業界に影響を与えるか、答えはまだ出ていないんです。